当月号は、イスラエル・パレスチナ紛争を「中東新秩序を生む為の闘争」と題し特集、4人の識者見解を紹介、一方、一般論評の部に中東外事案に就き6人の論者の投稿掲載する構成だ。
特集では、マーティン・インディクとマーク・リンチ、両者主張の対比が興味深い。クリントン、オバマ両政権下に仕え、当時イスラエル・パレスチナ交渉特使も務めたインディクは、昔も今も「二国家共存策」の強い信奉者だ。昨年10月7日、惨劇の幕が開いて以降、この道筋は一層困難化した点は否めぬが、「お互いに相手を滅亡させようと目する双方にとり、最終的な着地点は“二国家共存”の道を探る以外にはない」との強固な信念に基づく著者は、飽くまで米国の影響力を頼み、サウジを筆頭に周辺アラブ諸国の協力も駆使しつつ、イスラエルに歩み寄りを迫る為の具体諸策を懇切丁寧に披露する。具体的には、ネタニヤフのガザ・ウエストバンクの支配策を退け、米国監督下にパレスチナを非武装化し同民衆へ安全保障提供を図る策を提言する。（当月投稿論稿『灰の中から奇妙にも復活する二国家共存による解決策』）
対象的に、ジョージ・ワシントン大学教授のリンチは、今般紛争勃発以前から、一貫し「既成化し久しい“イスラエル一国主義”から2国家共存へはもう戻らぬ」とする論者だ。本稿で、イスラエルの目的は、一国の下にパレスチナ人をアパルヘイト的待遇で支配するか、或いは同地からパレスチナ人を追い出すか、その何れかだと改めて断言。抑々、ウエストバンクにイスラエル入植が深く進行し、既に「二国家共存策」は不可能な事態に在る処へ、今般の10.7紛争で更にその気運は霧散。それにも拘わらず、米国バイデン政権が、尚も実現不可能な同策追求を口上する欺瞞は中止せよと論ずる。彼は、国際規範への準拠こそを唯一の拠所とし、米国が取るべき方策は「即時停戦、そして停戦後のイスラエル政策変更へ圧力を掛ける」事だと訴える。
つまり、イスラエル支援継続には、同国の国際法に準拠した人道遵守を条件付ける案だ（現実に斯かる動きも一部議会に出現：昨年12月メリーランド州ヴァンホーレン上院議員法案提出）。具体的には、イスラエルに対し、パレスチナ人をガザから追い出さず、ウエストバンク入植推進せず、アパルヘイト的政策継続せず、パレスチナ人権利を法制化し、及び国際法に基づく戦争犯罪の回避求め、これら国際規範に沿う行為を遵守しない場合、同国との正常取引を控える事を明確に知らしめる方針へ転ずべきであると主張。数十年に亘り、国際法に悖る行為をイスラエルが継続する事を、米国は大目にみて支援を続けて来た経緯に照らし、今般同地の混乱を招いた最大の罪を米国が負うと云うのが筆者達の従来からの見立てで、今こそ米国がその責任を取る時だと訴える。（当月投稿論稿『二国家共存案は幻想だ ~一国制度の現実下に暴力連鎖を断ち切る策とは~』）。
ダリア・ダッサ・キーとサナム・ヴァキルは、『中東問題を解決できるのは中東諸国だけ』と題し、中東の紛争は中東で解決されるべきと提言する。即ち、彼女達は複数の選択肢を次の通り推奨する。即ち、一案）人質解放の見返りにパレスチナ統合組織（PAパレスチナ自治政府とハマスの合同）を成立させた上で、ガザとウエストバンク統治を図り、将来の建国を睨む策（エジプトとカタールが提案）、或いは、二案）周辺複数のアラブ諸国がガザ・ウエストバンクの安全保障を集団で提供する一方、イスラエルの手綱を欧米がしっかり締めて行く方式（トルコ提案）、又は、三案）ガザとウエストバンクを国連による暫定統治とする（平和を優先し時間を稼ぐ）等の諸策だ（但し、現状イスラエルはどの案も拒絶）。然し、此処で彼女達が強調するのは、これらを実現する為の行動は、当事者の周辺中東諸国が主体となり遂行されるべきもので、最早その主導力がない米国は同問題から遠ざかるべきと説く。筆者達が、好ましい兆候として着目するのが、紛争下、アラブ諸国の結束が寧ろ強固化し、一方、サウジとイランは緊張あるものの関係破綻せず維持されている点だ。そして、中東諸国で、ASEANに相当するご当地版のフォーラムや機構の設立を提言する。（著者は、それぞれ大学研究員、及び英国シンクタンク研究員）
最後の論稿は、イスラエル人ジャーナリストのアルフ・ベン（同国新聞ハアレツ紙“Haaretz”編集長）による『イスラエルが直面している自己崩壊』と題する現状分析だ。今回の惨劇は「ネタニヤフとパレスチナ人、そして此処に至るまでの状況を傍観したイスラエル国民に責めがある」点を冷徹に著述する。彼の見立ては悲観的で「ネタニヤフが政権内に止まるか、退任するかには無関係」に、「イスラエルの国家策は現状の出たとこ勝負のマイクロ・マネージメントを延長せざるを得ず」、ハマス等の武力反発が生じる都度、芝を刈る如く叩く繰り返しとなり、「然し、それは将来更なる不幸を齎すだろう」と云うものだ。そして双方対話の必要を訴える。
一方、一般論評の部で、当月巻頭を飾るのは、『印度（インド）の危うい基盤 ~モディ首相の強権により国家繁栄が損なわれる事態~』と題し、印度人学者ラーマチャンドラ・グハ教授が、モディ政権一強による弊害に警鐘を鳴らす論だ。
同国成長を導き国民の人気も高い同首相は今年5月に予定される第18回総選挙も勝利が予想され、三期目（一期5年）に入る公算だ。彼が所属する印度人民党（BJP）は、ヒンドゥー教を信奉し（片や対抗政党の国民議会派は宗教の自由と多様性を認める）、モディへの権力集中により、ヒンドゥー教国家主義と抑圧的諸政策が一層推進される事に危惧が在る。即ち、政治に於いては英国規範とした印度議会スタイルが崩壊し形骸化しつつ在り（本来閣僚と同列たるべき首相が、個人的突出した勢力を手にし、思うが儘に法案即成立、更に最高裁迄もが彼に日和る始末）、精神面では言論封殺の風潮が出現し、ヒンドゥー文化を重視し傾注（同教やそれに基づく生活習慣、ヒンディー語の強要）、経済面でも環境汚染問題、地域格差（BJP基盤の南部優先）、貧富の差（ヒンドゥー教はカースト制度是認）等問題を含む。
モディが昨年G20議長国として華々しい姿を披露めた事は記憶に新しい。デジタル化を含む経済成長により同国GNPは旧宗主国を抜き去り現在第5位で日本に迫る。然し、上述の現況が放置されれば、印度の目指す成長は阻害され、同国の諸弱点が克服される事はないと著者は説く。即ち、「旺盛で活発な起業精神に溢れ、総じて公正なる選挙制度を整えつつも、公的諸機関は機能せず、そして宗教、性差、カースト制、及び地域間の深い溝が永続し、それ故に、何時まで経っても大国へと脱皮できない中進国」に甘んじる事態になるだろう、と。
尚、同国人口80%をヒンドゥー教徒が占め、選挙投票率が6割に至れば、同宗門者の支持により印度人民党（BJP）は過半近い48%の得票を得る仕組みだ。現に、同党は現在二院で合計定数788名中397議席を占める（人口2億人を擁するイスラム教議員はゼロ）。又、BJPは、嘗てもう一人首相を輩出した歴史を持つが（バジパイ首相、1996年及び 1998-2004年在任）、当時は12にも及ぶ他党との連立政権による制約を受け、片や、今や10年間に亘り安定多数を維持し権威を振るうモディとは全く様相を異にしていたのだった。
扨て、その他論稿に関しては、昨年11月死去したキッシンジャーを回顧する論稿『キッシンジャーが追求した真のデタンテ ~中国との対抗に編み出された冷戦戦略~』をニーアル・ファーガソンが投稿。又、現役CIA長官のウィリアム J. バーンズは、現状の露西亜ウクライナ戦争、中国、及び中東の紛争を俯瞰し、在るべきCIAの姿を提言する（『スパイ技能と国家運営 ~競争時代に相応しいCIA変革が必要だ~』）。
又、シャノン K. オニールは、希少金属を含むサプライチェーン多様化に向けた、あるべき国家安全保障策として、欧州と亜細亜へ分散推進する従来方針を改め、お膝元の南米域内重視を提言する（『南米での機会を逸した米国』）。
それ以外の2篇、『背徳の時代 ~米国は非自由主義的手段を以って自由秩序を守れるか？~』、並びに『水際で喰い止められない政治の力 ~外交政策を正しく実施する方法~』は、各々時期を得て興味深いタイトルを冠した論だ。前者は、米国が非民主的な権力行使と、悪魔と付き合わざるを得ぬ外交の矛盾と得失を説くが、掘り下げ不足の感が否めない（著者ハル・ブランズ）。
後者の『水際で喰い止められない政治の力』（著者エリザベス Ｎ．サンダース、コロンビア大学教授）は、彼女の近著『インサイダー・ゲーム ~エリート達が戦争と平和を支配する構図~』（The Insider’s Game ~How Eltes Make War and Peace~）からの抜粋論稿である。
彼女は、共和党支持者で、冷戦時代に代表される、強く活気に満ちた嘗ての同党へ回帰を望む。強力な共和党の存在が民主党を切磋し、両党の健全な政治議論と交渉妥協により全うな外交政策が形成されるとの論だ。彼女が民主党でなく共和党支持するのは、論稿に言及ある所謂「民主党の呪い」も一因なのだろう（相対的ハト派の民主党大統領には、弱腰と見られたくないとの心理が働き、結果的にタカ派的政策を承認し戦争突入する傾向：朝鮮戦争、ベトナム戦争、アフガニスタン戦争）。一方、トランプに対しては、現状の米国議会機能不全と混迷の外交諸政策の元凶であるとし、厳しく批判する。
論稿主題は、外交諸政策決定は正に政治的動機と駆け引きの賜物である事実（一線を越え政治を持ち込むべきでないとの考えを否定）、そして、これら国家重大方針は、エリート達によって策定されると云う点だ。これら大前提を踏まえた上で、今日、同国が直面する弊害が以下に列挙される。（尚、此処で云うエリートとは、大統領、閣僚、議員、ホワイトハウス内高官、スタッフ、下野中の専門家達を総称）
１）議員、高官の技能・力量が低下（外交知識への勉強意欲、努力欠如）し、専門性が不足し、情報収集も不十分な儘に、議会や政府内で不健全な議論が横行。
２）共和党と民主党間の健全な議論と交渉が為されず、政治的取引が途絶。
３）これらの結果、健全な外交政策が生まれない（安全保障政策も政権に連れ変遷し不安定）
そして、上述弊害の原因を次に求める。
１）9.11以降の政治組織上の変化（ホワイトハウス権力集中化に従い、嘗て議会内影響力絶大だった常任委員会-上院軍事委員会等、委員長の権力が相対的に低下し、それに代わり党内急進的指導者が台頭、一方、委員会地位低下により議員達の専門分野学習意欲が消失し、エリート達の資質が劣化）。
２）両党の分断が進行し、完全な二極へと分離した（各党内中間派が消失。右派メディアも分裂を煽って自由な政策討論を阻害する動きに加担）。
３）メディア等による不当なエリ―ト攻撃（彼らを悪魔視し辞任教唆を含む失策への強い叱責、富裕者にして下野の後も高収入約束される事への批判、等が、本来必要とされるエリート人材層を薄くする一因であるとする）。
彼女の指摘の中で、興味深いのは、二極化の弊害は共和党への損耗がより大きいとする見解だ。即ち、トランプの一期目政権発足後、共和党の良識あるエリート達は追い出されるか、或いは愛想を尽かし自ら去った結果、将来彼らが再び政権に復帰するのは早くて2028年となり、都合20年間も同党優秀人材が与党政権から遠のく事態が発出した、と云うのだ。（トランプに先立つオバマ政権2期、トランプ政権1期、そして現在のバイデン政権1期、そして今年11月の大統領選勝利者が、バイデンでもトランプでも、共和党の全うなエリート達が政権復帰の目はない―既にトランプは、次期政権はイエスマンで構成される親トランプシンクタンク創設を公言している―ので、都合4年ｘ5期＝20年の下野を余儀なくされる）。2028年にまともな共和党政権が復権するのが最短シナリオだが、よし其処で勝利したとしても、与党を20年間遠ざかるブランクは、共和党派ベテランエリートの技量発揮経験と機会損失に加え、若手及び将来幹部となるスタッフ等の人材枯渇を意味するのだ。
但し、本論の結論部と云える、現状打開の献策として彼女が提言する内容は、聊か的外れである。即ち、「エリート達そのものへの批判をやめて」との主張が彼女の処方箋なのだ。龍の頭の如く大きなテーマを扱いながら、最後の結論が兎の尻の穴如く狭窄に終わるのは遺憾だ。
彼女自身が論稿中随所にトランプ批判を交えてはいるものの、問題の本質を捉えるには、あのような出鱈目な男が大衆から大統領候補へと担ぎ上げられるその背景自体には一体何が在るのか、又、メディアや一般市民が“裕福なエリート達”への非難を先鋭化させる理由は何か（当然、富の集中と社会の不平等化と無縁である筈はない）と云った観点の考察が必要だ。更に、彼女が展開する国家設営論は、国家を担うべき人材の徳義や精神性を軽視している。不当な批判が止み、エリート達が気兼ねなく政権に再結集する丈では問題は解決しない。政争、出世欲、保身をも含めたエリート政治力学を通じ自然調和的に（他の手段よりは）最善な解が得られると云うのが彼女の見解だが、寧ろ、大統領を含むエリートの品格劣化こそ問題とされるべきだろう。それは、嘗て命をも賭し国の独立を守る覚悟を持った、歴代大統領達に比べ、自らは徴兵逃れをしつつ平然と国軍最高司令官の地位を恥じぬ者達との資質の差とも云える。野心に満ちた守銭奴的エリート達に政権を委ねるのが最善とする彼女の論は、幾ら規範遵守という安全装置を設けたとしても、楽観に過ぎ無責任と云わざるを得ない。
一方、論稿中引用されたアダム・プシュヴォルスキー（政治学者）の言葉「民主主義とは、政権交代が生じるシステムである」とは、米国のみならず、我が国でこそ噛み締められるべき格言だ。
（了）
＜論稿一覧、及び内容概略＞
【特集4篇】
1)『灰の中から奇妙にも復活する二国家共存による解決策 ~想像を絶する悪夢の紛争から平和実現に向け唯一可能な道筋とは如何なるもなのか~』（The strange resurrection of the two-stage solution~How an unimaginable war could bring about the only imaginable peace~）
筆者/肩書：マーティン・インディク（Martin Indyk）/ クリントン、オバマ政権下に中東関係外交に従事。在イスラエル米国大使。イスラエル-パレスチナ交渉特使。
2)『二国家共存案は幻想だ ~一国制度の現実下に暴力連鎖を断ち切る策とは~』（The Two-State Mirage ~How to Break the Cycle of Violence in a One-State Reality~）著者/肩書：二名共著
マーク・リンチ（Marc Lynch）/ ジョージワシントン大学教授（国際政治学）
シジブー・テルハミ（Sibley Telhami）/メリーランド大学教授、及びブルッキングズ研究所非常勤上級研究員
3)『中東問題を解決できるのは中東諸国だけ ~米国主導による秩序から卒業する道~』（Only the Middle East Can Fix the Middle East ~The Path to a Post-American Regional Order~）
著者/肩書：2名共著
ダリア・ダッサ・キー（Dalia Dassa Kaye）/カリフォルニア大学バークルセンター上席研究員、兼ルンド大学（在スウェーデン）客員研究員。
サナム・ヴァキル（Sanam Vakil）/チャタム・ハウス（英国シンクタンク）中東・北アフリカ局長
4)『イスラエルが直面している自己崩壊 ~ネタニヤフ、パレスチナ人、無視が惹き起こした大きな代償』（Israel’s Self-Destruction ~Netanyafu, the Palestinians, and the Price of Nglect~）
著者/肩書：アルフ・ベン（Aluf Benn）/イスラエルの新聞ハアレツ紙（Haaretz）編集長
【一般論文6篇】
1)『印度の危うい基盤 ~モディーの強権により国家繁栄が損なわれる事態~』（India’s Feet of Clay ~How Modi’s Supermacy Will Hinder His Country’s Rise~）
著者/肩書：ラーマチャンドラ・グハ（Ramachandra Guha）/印度クレア大学教授。『ガンジー後の印度 ~世界最大の民主主義国の歴史~』著者（India After Gandhi ~The History of the World’s Largest Democoracy~）
2)『スパイ技能と国家運営 ~競争時代に相応しいCIA変革が必要だ~』（Spycraft and Statecraft ~Transforming the CIA for an Age of Competition~）
著者/肩書：ウィリアム J. バーンズ（William J.Burns）/現役CIA長官
3)『水際で喰い止められない政治の力 ~外交政策を正しく実施する方法~』（Politics Can’t Stop at the Water’s Edge ~ The Right Way to Fight Over Foreign Policy~）
著者/肩書：エリザベス Ｎ．サンダース（Elizabeth N. Saunders）/コロンビア大学教授（政治科学）。新刊『インサイダー・ゲーム ~エリート達が戦争と平和を支配する構図~』（The Insider’s Game ~How Eltes Make War and Peace~）の著者で当論稿は同書より抜粋。
4)『背徳の時代 ~米国は非自由主義的手段を以って自由秩序を守れるか？~』（The Age of Amorality ~Can America Save the Liberal Order Through Illiberal Means? ~）
著者/肩書：ハル・ブランズ（Hal Brands）/ジョンズ・ホプキンス大学教授（国際関係）、兼アメリカン・エンタープライズ研究所（シンクタンク）上席研究員
5)『キッシンジャーが追求した真のデタンテ ~中国との対抗に編み出された冷戦戦略~』（Kissinger and the True Meaning of Detante ~Reinventing a Cold War Strategy for the Contest With China ~）
著者/肩書：ニーアル・ファーガソン（Niall Ferguson）/スタンフォード大学内フーバー研究所 上席研究員。著書『理想主義者 キッシンジャー（1923-1968年の半生を追う）』
6)『南米での機会を逸した米国』~経済安全保障は隣国の南米から始めよ~』（The United States’ Missed Opportunity in Latin America ~ Economic Security Begins Closer to Home ~）
著者/肩書：シャノン K. オニール（Shannon K. O’neil）/ 外交問題評議会上級研究員（南米研究）。著者『国際化神話の盲点 ~諸地域が重要な理由~』（The Globalization Myth ~Why Regions Matter~）
– – – End of documents – – – – – – –
コメント